世襲とか創業家とか ゲーム機トップシェア奪還の任天堂という事例

この11月1日に任天堂から「ニンテンドーDSi」が発売されます。

いろいろな問題で、SONYのPlayStationおよびPlayStation 2にゲーム機市場で劣勢の任天堂でしたが、DSとWiiで大逆転しています。

さぞかし起死回生のドラマがたくさんあるのだろうと、検索してみますと驚く事実を発見したのです。
といっても、私が無知なだけだったのですが…

なんと、社長はおろか役員にも創業家「山内」の姓が見当たらなかったのです。

任天堂の岩田聡現社長

知ってる人は知っているのでしょうが、Wikipediaで岩田聡社長を調べてみました。

岩田聡 – Wikipedia

2000年、任天堂の山内溥社長(現相談役)に経営手腕を買われて任天堂入社、取締役経営企画室長に就任。2002年、42歳のときに山内から指名を受け代表取締役社長に就任した。3代続いていた山内家一族経営に加え、他の古参取締役をも押し退けての大抜擢は異例中の異例であった。

ニンテンドーDSが2004年、Wiiが2006年に発売していますから、任天堂の逆襲は岩田社長になってからということになります。

私の歴史観は、「ある時代の主役は、次の時代の主役にはなれない」というものですから、「ゲーム機トップシェア奪還の任天堂」という事例は、ある意味で創業家が経営から退いてこその偉業と言えなくもないでしょう。

まぁ、先代の山内溥前社長にしてからが、ありえないことの連続で任天堂を大企業に成長させているのですが…

それにしても、実にいわゆる破壊的イノベーションのモデルケースと言えるのではないでしょうか。

やはり、任天堂を栄えさせるために、山内前社長が世襲を断ち切ったという大英断をしたと思わざるをえないです。

世襲を止めよ

日本の現内閣も世襲議員だらけですし、小泉元総理も次男に世襲させて、この国はどうなるんだろうとつくづく思いますね。

政治家の場合は、地盤看板カバンとかわけの分からない腐った言葉がありますが、先代議員の該当および隣接する都道府県からの立候補を禁止したらどうですかね。
もしくは、世襲して立候補するときに、5億円とか10億円とかお金を払わせるとか。

資本金1億円以上の上場企業も、役員経験者の子弟、三親等以内の者が役員になる場合は、その企業に対して世襲税として役員一人あたり利益の1%を徴収するという案はどうでしょう。
別にDNAって大したものでもないでしょうし、そんな奴が入社してきて上司に乗っかったり、経営したりとか、従業員も迷惑でしょうから。

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